IT資格の種別

コンピュータやWebなどに関連するIT職は、派遣の中でも人気の仕事です。業界の隆盛のおかげで、求人件数も安定しています。また、時給も比較的高い仕事が多いのも特徴です。

これらのIT関連職に就くには、関連するプログラムなどの資格が役に立つことがあります。プラグラムやコンピュータシステムへの理解の度合いなどは、経験のある人でも曖昧に理解している部分があることも珍しくなく、客観的に知識や能力を証明できる資格の取得は、採用の際に大きな武器となり得ます。

そんなIT関連の資格は、大きく「国家資格」「公的資格」「民間資格」に分けることができます。「国家資格」とは、国家試験を通過した者に国から与えられる国家資格です。「公的資格」は公的機関が認定する資格で、民間資格は民間の団体や企業が認定する資格です。

では、これらの資格の中では、どの資格がより役に立つと言えるのでしょうか。ここでは、IT関連の国家資格と民間資格について見ていきます。

国家資格

IT関連の国家資格は、独立行政法人情報処理推進機構という法人が執り行っています。最も有名なのは「初級システムアドミニストレーター」、いわゆる「初級シスアド」と呼ばれる資格で、年間10万人もの人が受験している大変人気のあるポピュラーな資格でもあります。

全部で14種類あるIT関連国家資格ですが、そのいずれにも言えるのが、初級シスアドのような、コンピュータなどに対する広く一般的な基礎知識を問う資格であることです。

そのため、IT関連の国家資格は様々な職種や現場で応用が効く反面、業種ごとの専門的な知識には直結していません。汎用性の高さが魅力で、様々な職種で活用できるのが特徴と言えます。

民間資格

民間資格の多くは、特定のソフトウェアの知識や技術について、そのソフトウェアの制作・販売会社＝ソフトウェアベンダーが認定を行う、「ベンダー試験」と呼ばれるものです。

主なベンダー資格としては、マイクロソフト社の「Microsoft Office Specialist（マイクロソフト オフィススペシャリスト）」、サン・マイクロシステムズ社の「Java認定資格」、アドビ社の「アドビ認定」などが挙げられます。

いずれも、各社のソフトウェアに関する専門的な知識や技術を証明することができる資格となっています。

これらの資格は、各業種で必要とされる専門的なソフトウェアについて、即戦力ともなり得る技術があることを証明できる一方で、そのソフトウェアを必要としない業種では当然ながら応用できないため、国家資格のような汎用性はありません。また、各ソフトウェアがバージョンアップをすると、ソフトウェアの仕様も変わるため、時間と共にその有効性も色あせる面があります。

汎用性はないものの、特定の業種で活躍したいという人にとっては、エキスパートとしての証となるのがベンダー資格だと言えます。

どちらの資格が有利なのか？

結論としては、特定の業種の専門家として活躍したいのであればベンダー試験、幅広い業種で認められる資格が欲しいのならば国家試験の方が、目的に向いていると言えるでしょう。

結局、重要なのは「どの試験が役に立つのか」ではなく、「どういう目的で資格が必要なのか」という点です。プログラマについて即戦力として活躍できる資格が欲しいというのであれば、そのプログラムの資格を取ればよいでしょうし、基礎的な知識が生かせる社内ヘルプデスクなどで活躍したいというのであればシスアド資格などが役に立つでしょう。また、システムについて理解をしておき、その上で特定のソフトウェアの技術も核にして、あらゆる場面で活躍したいというのであれば、国家資格とベンダー資格の両方を取るのも有効でしょう。

ただし、これらの資格を取るにはかなりの時間と労力、そして安くはないお金がかかります。資格を持つことは良いことですが、必ず持っていなければならないというものでもありません。自分の就きたい職に就く、自分のやりたい仕事をする、スキルアップするなど、自分の目的に合った資格を、自分の目的を邪魔しない範囲で効率良く取得するのが賢い方法です。